土壌汚染調査（土壌・地下水・環境）のメニュー｜地盤調査

ジオ・フロント株式会社では、土壌汚染や環境といったあらゆる分野での調査・分析・対策のご相談を受け付けております。下記内容から興味のある分野の内容をご覧いただき、ぜひともお問い合わせください。

ジオ・フロントが選ばれる3つの理由

※各調査メニュー名にマウスポインタを合わせていただきますと、調査内容の説明を表示します。

調査対象地について、試料を採取して現状での土壌汚染の状況を調査します。

履歴調査

主な調査対象	工場・作業場等／面積3,000m²以上の土地改変
関連する法律	土壌汚染対策法／各地方自治体条例

地形図、住宅地図、登記簿謄本、航空写真等の公的資料にもっとづいて、対象地の利用状態の変遷を整理します。

概況調査

主な調査対象	土壌ガスはGL-0.8～-1.0ｍ程度/表層土壌はGL-0.5ｍ
関連する法律	土壌汚染対策法／各地方自治体条例

対象地の表層部について、土壌ガス調査及び表層土壌調査を行って、対象地内の平面的な汚染状況を把握します。

詳細調査

主な調査対象	土壌ガス調査で定量下限値を超過した場合／表層土壌調査で基準値を超過した場合
関連する法律	土壌汚染対策法／各地方自治体条例

概況調査で土壌汚染が確認された場合、土壌汚染の深さを確定することを目的に行います。重金属等は5m、VOCsは10mをメドに試料採取を行います。

分析業務

主な調査対象	概況調査・詳細調査において対象物質にいて分析（基準値との評価）
関連する法律	土壌汚染対策法／各地方自治体条例

VOCsは土壌ガス分析、重金属等は土壌溶出量+土壌含有量、農薬等は土壌溶出量を行います。

リスクマネジメント

主な調査対象	行政折衝・近隣住民対策についてのアドバイス
関連する法律	土壌汚染対策法/各地方自治体条例

今後とも同じ形態での利用を前提条件に、現状の土壌汚染に対する対策を行わない場合、調査対象地の管理方法を検討します。

GDF（地下水流向・流速測定）

主な調査対象	溶出基準を超過した場合
関連する法律	土壌汚染対策法/各地方自治体条例

φ50mmの観測井戸を調査地に設置して、地下水の流向と流速を測定します。これによって、汚染物質の拡散等の検討ができます。

モニタリング業務

主な調査対象	すぐに汚染対策を必要としない地域での地下水観測
関連する法律	土壌汚染対策法/各地方自治体条例

汚染地下水の拡散状況（周辺への影響）を把握すために隣地境界（地下水流向の下流側）に観測井戸を設けて観測します。

土壌・地下水汚染調査によって対象地の土壌汚染が確認された場合、今後の利用方法をお聞きして、最適の処理方法をご提案します。

土壌汚染

主な調査対象	リスクに応じた対策法法の提案
関連する法律	土壌汚染対策法/各地方自治体条例（※【改正土壌汚染対策法について】PDF資料のダウンロード）
作業	浄化対策・封じ込め

汚染物質による汚染がある場合、想定される土地利用方法に最適の対策を行います。この対策には、応急対策と恒久対策があります。

地下水汚染

主な調査対象	リスクに応じた対策法法の提案
関連する法律	土壌汚染対策法/各地方自治体条例（※【改正土壌汚染対策法について】PDF資料のダウンロード）
作業	浄化対策・封じ込め

汚染物質による地下水汚染がある場合、周辺へ汚染を拡散させないために、対策を行います。

各種工事での環境問題について、調査を行います。

土環境分析（農業土壌分析）

主な調査対象	化学性の現状把握と診断
関連する法律	該当なし
作業	土環境分析（農業土壌分析）についての分析項目一覧）

汚染目的の分析とは異なり、畑地土壌を対象とした土壌分析で、土の健全性を把握する調査です。

騒音・振動調査

主な調査対象	各種工事／土壌汚染対策工事（モニタリング）
関連する法律	騒音規制法／振動規制法／各地方自治体条例

各種工事に対して、周辺への環境評価の一環として行われる調査です。都市部の過密化した環境において、住環境を脅かしうる振動・騒音の様々な原因を調査します。弊社では、被害側・加害側の双方の立場に立った客観的な測定を行い、原因を正確に突き止め、精度の高い報告書を作成しています。

調査の手順

調査計画の作成 → 現地測定 → データ解析など → 報告書作成

シックハウス調査

主な調査対象	個人住宅／公共建物（学校等）
関連する法律	建築基準法／住宅の品質確保の促進等に関する法律／国土交通省告示
参考ホームページ	国土交通省「建築基準法に基づくシックハウス対策について」

床や壁などの合板に使用される接着剤や塗料に含まれる、ホルムアルデヒド、トルエン、キシレンなどが原因となって起こる健康被害「シックハウス症候群」。弊社では環境計量士を置き、経験豊富なスタッフとともに正確な調査業務を遂行しています。主に、建物の改築・改修工事に際しその影響を判断し、報告書を作成します。

調査の手順

調査計画の作成 → 試料（室内空気）の採取 → 分析試験・検査 → 報告書作成

アスベスト調査

主な調査対象	解体建築物
関連する法律	大気汚染防止法／廃棄物処理法／労働安全衛生法
参考ホームページ	厚生労働省のアスベスト対策
参考資料	国土交通省パンフレット（建築物のアスベスト対策））

解体公示に際して対応が必要となるアスベストについて、事前現場確認・サンプリング・分析までを行います。

各種工事で発生した建設発生土について、その利用方法について、ご提案します。

～知ってましたか？残土の処分にあたっては土壌調査が必須です～

近年、残土処分における不適正な処理が問題になっています。土地造成時に盛土材料に汚染土壌が混入する事例もありました。汚染土壌の搬出による汚染拡散を防ぐためには、処理対象となる土壌の把握が必要です。そのために、2010年4月1日より「改正土壌汚染対策法」が施行されました。

この法律により、汚染土壌の搬出時には着手14日前までに都道府県知事に計画書を提出する義務が規定され、搬出時には指定調査機関による土壌調査が必須となりました。残土の土壌汚染は見過ごせない問題であり、残土に関する条例を制定する自治体も増えています。確かな安全性が求められる今、専門家への依頼は必須です。残土処分に関することは、ジオ・フロントにおまかせください。

残土搬出

主な調査対象	一般建設工事・下水道築造工事・造成工事
関連する法律	各地方自治体条例／受入先基準値
作業	（※【土砂検定要領　一覧表(建設発生土)】PDF資料のダウンロード）
その他関連	埋立条例（株）建設資源広域利用センター東京港埠頭株式会社